代替プロテイン

サケ・マス・コイを開発する欧州初の培養魚Bluu Biosciencesが約9億円を調達

ドイツの培養魚スタートアップ企業Bluu Biosciencesが700万ユーロ（約9億円）を調達した。

Bluu Biosciencesは細胞培養で鮭、マス、コイを開発するベルリンを拠点とするスタートアップ。

欧州で唯一、培養魚に取り組む企業となる。

細胞の不死化に成功

培養魚に取り組むプレーヤーには、アメリカのBlueNalu、エビやロブスターを開発するシンガポールのShiok Meats、魚の浮き袋とナマコを開発する香港のAvant Meats、サンフランシスコのWild Typeがある。

このグループにBluu Biosciencesが加わったわけだが、同社は細胞の不死化に成功している。

出典：Bluu Biosciences

細胞の不死化とは、長期間（通常、最低でも3ヵ月間）培養可能となることを指す。

通常、細胞は20回～25回ほど増殖を繰り返すと死んでしまう。TechCrunchの報道によると、Bluu Biosciencesは細胞を不死化することで、「最大10万回の細胞分裂が可能」になるという。

つまり、最初の「種」となる細胞を採取するために、動物に生検を毎回実施する必要がなくなる。

Bluu Biosciencesの技術は「毎回の生検」という手間をすでに排除している。

同社は2022年の終わりまでにプロトタイプを発表する予定でおり、アジア市場をターゲットにしている。

培養魚元年となりそうな2021年

今年は細胞ベースの培養肉に投資が集中している。

GFIは2020年に培養肉に集まった投資額は3億6000万ドルだと報告しているが、今年はこれを上回ることが予測される。

出典：GFI

直近の例では、昨年、世界で初めて培養肉の販売承認を取得した米イート・ジャストが2億ドル（約219億円）という巨額の資金調達を実施している。

GFIはまた、2020年の代替タンパク質の中でシーフード分野にも注目。

細胞培養によりシーフードに取り組む3社がシリーズＡへ進んだことをあげていた。

その1社であるBlueNaluは1月に6000万ドル（約62億円）という、培養魚の領域では史上最多の出資を受けている。

培養魚はまだ市販化されていないが、各社が掲げるタイムラインを見る限り、今年は「培養魚が市場へ投入される最初の年」となる可能性が高い。

前述のBlue Naluは今年中に培養魚のテスト販売を実施する予定。

Shiok Meatsは2022年までに商品化を目指しており、Avant Meatsはすでに培養魚の生産コストを90％削減している。

出遅れたことで、必要な「武器」が増えた

細胞培養で代替魚に取り組む企業の中で、Bluu Biosciencesは比較的遅いスタートを切ったが、スタートの遅れにはメリットもあったという。

「5年前は、培地の開発を考えている企業はほとんどなく、また大規模なバイオリアクター技術に注力する企業もほとんどありませんでしたし、細胞培養肉用の足場の代替品を模索する企業はありませんでした」（Sebastian Rakers氏）

今では上記に取り組む企業が増えている。

自社では培養肉を開発せず、成長因子、培地、バイオリアクターなど周辺技術に取り組むFuture Fields、Matrix Meats、CellMEAT、CellulaREvolution、Core Biogenesisが登場しているだけでなく、過去半年でこれら5社はすべて出資を受けている。

共同創業者のSebastian Rakers氏（左）とSimon Fabich氏（右）　出典：Bluu Biosciences

培養肉のハードルである大量生産と生産コスト高を解決するのに必要な技術にも投資が集中していることから、『Moo’s Law』の著者であるジム・メロン（Jim Mellon）氏の、5年以内に培養肉は畜産肉・植物肉よりも手ごろな価格になるという予想が当たる可能性は高まっていくだろう。

80年以上前にウインストン・チャーチルは次のように語った。