イタリアの食肉メーカーGruppo Tonazzoは、年内を持って食肉事業から完全に撤退し、植物性タンパク質へ移行することを発表した。イタリアメディアのFood Affairsが第一報を報じた。
Tonazzoは1888年に精肉店として創業し、1990年に食肉加工事業に参入した。その後、1998年に植物肉ブランド「Bioene」ブランド（現在の「Kioene」）を立ち上げ、イタリア国内のスーパーマーケットで冷蔵・冷凍製品を展開している。また、スペイン、クロアチアでも販売されている。
「Kioene」ブランドの製品にはハンバーガー、ミニカツレツ、ミニバーガーなどがある。特徴として、主原料にほうれん草、ひよこ豆、カボチャ、人参、ブロッコリー、茄子、キノコなど野菜を使用した独自の製品を多数展開していることだ。また、食肉を模倣した大豆由来の切り身製品も展開している。
出典：Kioene
同社の取締役Stefano Tonazzo氏は、「私たちは本日、食肉部門におけるすべての活動を終了し、植物性タンパク質と、すでにイタリアで主要ブランドとなっているKioeneに、全てのリソースと投資を集中させることを決定しました」と述べた。
また、取締役のAlbino Tonazzo氏は、今回の決定は熟慮の末になされたものであり、未来の世代のために環境負荷を軽減し、健康的な食生活を促進する意図があると説明した。
2025年1月から、ヴィラノーヴァ・ディ・カンポサンピエロの既存工場は、植物性代替食品の製造に専念することになる。ステーキ、ミートボールなど食肉部門で働く従業員には、同社で引き続き勤務する機会が提供される。
出典：Evolving appetites: an in-depth
look at European attitudes towards
plant-based eating
Green queenメディアはTonazzoの決定について、イタリア消費者のトレンドの変化に応じたものと分析している。
同メディアの報告によると、昨年の調査では、59％のイタリア消費者が肉の消費を削減した。この割合はドイツと並んで欧州で最も高い。また、欧州消費者に最も人気のある植物由来食品は豆類であり、57％が週に1回は食事に豆類を取り入れているという。
さまざまな野菜を主役とした「Kioene」製品は、こうしたニーズに適合しているといえる。
老舗＆大手食肉メーカーの移行に向けた動き
出典：Kioene
Foovoの調査では、植物性タンパク質に参入する食肉メーカーは多くあるが、完全に植物性食品への移行を決めた事例はTonazzoを除いて確認できなかった。
ドイツの大手食肉メーカーRügenwalder Mühleは、1830年代から食肉事業を続けてきたが、2014年に植物肉市場に参入。2021年には代替肉の売上が動物肉を上回った。現在も動物肉、ベジタリアン製品、ビーガン製品事業を並行している。
ソーセージ、ハム、ベーコンで知られるイギリスのFinnebrogue Artisanも2020年に植物性タンパク質工場を開設したが、動物肉の販売は継続している。
他にも、大手食肉メーカーの多くは食肉事業と並行して植物肉ブランドを立ち上げたり、培養肉や培養脂肪企業などに初期から出資したりしているものの、完全移行に踏み切った事例はこれまで確認されていない。
出典：Crave House
例えば、大手食肉メーカーJBSは2020年に植物性タンパク質市場に参入したが、2022年にアメリカ市場から撤退し、欧州とブラジルに注力すると発表した。欧州では2021年、オランダのプラントベース企業Viveraを買収している。
また、Tyson Foodsは「Raised & Rooted」ブランドで100％植物肉を展開している。
カーギルも3Dプリンターによる植物性ベーコンを開発するスペインのCocuusとの提携や、マイコプロテイン企業ENOUGHとの提携など、非動物性タンパク質の取り組みを進めている。
カーギルの植物肉ブランドCrave Houseは、Wegmans Food Market（ニューヨーク）、Harris Teeter（ワシントン）、Gelsonsn（ロサンゼルス）などのスーパーマーケットで販売されている。
Tonazzoの植物性食品への完全移行は、食肉業界全体の転換を象徴する一歩であるといえる。この動きが同じく肉消費削減の割合が高く、ビーガン特化スーパーが登場したドイツなど、近隣の国にも波及していくか注目したい。
参考記事
Italy’s Gruppo Tonazzo abandons meat for plant-based future
関連記事
アイキャッチ画像の出典：Tonazzo
