植物肉Green Meatで知られる日本のスタートアップ企業グリーンカルチャーが、植物性ゆで卵のプロトタイプを開発した。
プラントベース食品の開発では、液状の代替卵の開発は国内外でも事例が増えているが、ゆで卵の開発事例は少ない。植物ベースのゆで卵の開発成功は、国内ではグリーンカルチャーが初となる。
グリーンカルチャー、植物性ゆで卵の開発に成功
出典：グリーンカルチャー
同社は「健康と地球とずっと。」を理念に、環境負荷の軽減、世界的な食料需要の増加に対応するため、植物肉の開発・製造・販売を行っている。
通信販売専門店として設立された同社は、今年春に外食産業向けのB2Bをスタート。
植物肉「Green Meat™シリーズ」の第1弾となる「Green 小籠包™」は半年以内に1.6万食販売され、7月にはシュウマイをリリースした。
3月にはマカオへ進出、6月には植物ベースの代替魚をレストランで提供した。
グリーンカルチャーが開発した植物性ゆで卵は、サラダやお弁当のおかずとしてそのまま使用したり、つぶして料理に使ったりすることができる。世界的に植物卵の開発が進むなか、味・質感だけでなく、ゆで卵という難易度の高い形状での開発にあえて挑戦した。
使用した原料の詳細は明らかにされていない。同社は今後、プロトタイプから量産化を目指す。
加熱する代替卵の開発
世界の卵市場は、2020年の2131億ドルから2025年には2974億ドルに達すると見込まれる。
特に、アジアは世界最大の卵市場となっており、2020年には市場全体の64％をアジアが占めている。
プレスリリースによると、日本は中国に続き、世界で2番目に卵の消費量が多い。日本は世界的にみて卵消費大国であり、代替卵の開発が注目されている。
卵は牛肉など主要動物肉、チーズなどに続き、8番目に温室効果ガスを排出する食品とされ、環境負荷が大きい。また、国内では9割以上の養鶏場がバタリーケージ飼育と呼ばれる集約飼育方式を導入しており、鶏は一生満員電車に乗り続けるような状況で飼育されている。
集約飼育では、感染予防のために抗生物質が投与されるが、抗生物質が効かなくなる耐性菌の問題も指摘されている。
こうした背景から、世界的にも代替卵に取り組む企業は急増している。
OsomeFoodが開発した代替ゆで卵 出典：OsomeFood
JUST Eggで知られるアメリカのイート・ジャストを始め、最近ではゆで卵、目玉焼きを再現した商品開発の流れが加速している。
スイスの小売大手ミグロスは先月、植物性ゆで卵を発売した。シンガポールのOsomeFoodはマイコプロテイン由来のゆで卵を発売している。
シンガポールのFloat Foods、イスラエルのYO-Eggは黄身と白身に分かれた目玉焼きにできる代替卵を開発している。国内でも代替卵の開発が進んでおり、ネクストミーツは植物性卵「NEXT EGG 1.0」の商品化に成功した。キューピーも業務用の代替卵を開発している。
参考記事
＜注目＆急成長中「植物性食品」市場最前線＞フードテックベンチャー「グリーンカルチャー」日本初「植物性ゆで卵」の開発に成功
関連記事
アイキャッチ画像の出典：グリーンカルチャー
