アニマルフリーなモッツアレラチーズを開発する米New CultureはシリーズAで2500万ドル(約28億円)を調達した。
同社は調達した資金で生産のスケールアップ、チームの拡大を図り、2022年に代替モッツァレラチーズの市販化を目指す。
応募超過となったシリーズAラウンドは、アーリーステージのディープテック企業に出資するAhren Innovation Capital、さまざまな代替タンパク質企業に出資するCPT Capital(いずれもロンドンのベンチャーキャピタル)が主導、IndieBio、S2G Ventures、Alumni Ventures、ADM Venturesなどが参加した。
今回のラウンドは2020年7月のシードラウンドに続くもので、New Cultureの調達総額は2850万ドルとなった。
微生物の力でモッツアレラチーズを開発する米New Culture
New Cultureは精密発酵により動物を使うことなくモッツァレラチーズを開発するサンフランシスコのスタートアップ企業。
精密発酵で乳タンパク質に含まれるカゼインを再現し、本物のチーズと味、食感、機能、栄養価で「区別できない」代替チーズを開発している。
カゼインはチーズの溶解性と伸縮性にとって重要な成分となる。共同創業者のMatt Gibson氏によると、乳タンパク質の1つ、ホエイではリコッタやクリームチーズなど生産できるチーズが限られるが、カゼインを使うと生産できるチーズの種類が広がる。
精密発酵はプログラムされた微生物を生産工場として、微生物に目的となる乳タンパク質を生産させる手法をいう。チーズの製造現場では30年前に導入された技術であり、新しいものではない。
乳汁を凝集させるキモシン(レンネットに含まれる酵素)は以前、屠殺した牛など反芻動物の胃から抽出されていた。レンネットの大部分は現在、レンネットを生産する遺伝子を酵母へ挿入することで、微生物発酵により生産されている。
New Cultureはレンネットで実現したことを、カゼインタンパク質に適用しようとしている。つまり、カゼインを作る遺伝子を挿入された微生物を使って、牛に頼ることなくカゼインを生産している。
精密発酵で生産されるチーズは、生産プロセスから「動物」が除外されるため、従来の畜産チーズよりもサステイナブルとなり、生産期間も短縮される。
同社のモッツァレラチーズはコレステロール、乳糖を含まないため、用途も広い。同社はカゼイン依存度の高いモッツァレラチーズに注力し、2022年にピザレストランを通じた市販化を目指している。
伸び代が十分見込めるビーガンチーズ市場
Allied Market Researchによると、アメリカのチーズ市場は2019年に343億ドルと評価され、2027年までに455億ドルに達すると見込まれる。これに対し、2019年のビーガンチーズ市場は約12億ドル規模となり、2027年までに44億ドルに達すると予測される。
つまり、ビーガンチーズ市場にはまだ「ギャップ」と「チャンス」がある状態といえる。
昨今、精密発酵によりアニマルフリーなチーズを開発する企業が増えている。New Cultureのほかにも、イスラエルのImagindairy、ドイツのFormo、アメリカ・オーストラリアを拠点とするChange Foods、エストニアのProProtein、ニュージーランドのDaisy Labなどの企業がアニマルフリーチーズの開発に参入している。
この中で、New Culture、ProProtein、Daisy Labの3社はカゼインの開発に特化しており、精密発酵を活用したチーズの開発で、差別化と競争が進んでいることがうかがえる。
独立系シンクタンクのRethink Xのレポートによると、精密発酵により1キログラムのタンパク質を生産するコストは2000年の100ドルから、2025年には10ドル未満と、25年間で10分の1以下になると見込まれる。
生産コストの減少に伴い、2030年までにアメリカの乳製品需要の90%は精密発酵技術になると予想される。
チーズは牛肉、羊肉に次いで温室効果ガスの排出量が3番目に多い動物製品とされる。生産コスト削減に伴い、畜産による環境負荷を減らすため、脱・動物性チーズの動きは今後さらに加速すると予想される。
参考記事
New Culture Bags $25M To Serve Animal-Free Mozzarella in Pizzerias By 2022
New-culture-lands-25-million-in-seed-funding-to-commercialize-its-cheesy-vegan-mozzarella
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アイキャッチ画像の出典:New Culture