イスラエルの代替卵企業Yo Eggが今月、アメリカ進出を実現した。
ひよこ豆と大豆から全卵を再現したYo Eggの代替卵は今月より、ロサンゼルスのレストラン6店舗で提供されている。
鳥インフルエンザの影響により鶏卵価格の高騰が続く中、感染拡大による価格変動の影響を受けにくい植物由来の代替卵が新たな選択肢として消費者に提示された。
全卵の代替品を開発するYo Eggがアメリカ進出を実現
2021年にイスラエルに設立されたYo Eggは、落とし卵、目玉焼きなど全卵の代替卵を開発している。
代替卵の領域では、緑豆を主成分とした米イート・ジャストのJUST Eggが世界的に有名だが、近年、Yo Eggのように動物成分を使用せずに全卵の再現に取り組む企業が増えている。
Yo EggはこれまでイスラエルのGoogle、Meta(旧称Facebook)の食堂や、ホテルで製品を提供してきた。
今回、アメリカでの発売場所をロサンゼルスから開始したことについて、Yo Egg共同創業者兼CEOのEran Groner氏は、戦略的意図があったことをFAST Companyのインタビューで回答している。
同氏はロサンゼルスが、プラントベース食品においてアメリカで最も進んでいる市場だと指摘した上で、「ブランチと朝食をカバーして、その領域を手中に収めるには、ロサンゼルスから開始するのがベストだと思いました」と述べている。
鳥インフルエンザの影響を受けない植物卵
動物成分を使用しない代替卵の利点として、感染症のリスクがないこと、価格変動を受けにくいこと、環境負荷の軽減が挙げられる。
2023年1月以降、日本各地で採卵鶏の鳥インフルエンザ発生が確認されており、1シーズンの殺処分数は1000万羽を超え、過去最悪となっている。これに伴い、鶏卵卸売価格は前年同時期を100円以上上回っており、海外でも鶏卵価格の高騰が続いている。
Groner氏は、「食料システムから動物を取り除くことは、私たちの利益になります。価格の高騰も起きませんし、使用する天然資源は大幅に減り、抗生物質の使用や動物を媒介する疾患の危険性も最小限に抑えることができます」と述べている。
1個の鶏卵には53ガロンの水が必要になるのに対し、Yo Eggの代替卵であれば水消費を90%減らせると推定しているという。
同社の代替卵はすでに高級鶏卵と同等価格を実現しており、今後数年以内に、従来の鶏卵と同等価格にまで価格を引き下げることを目指している。
イスラエルに続き、アメリカに工場を開設
FAST Companyの報道によると、Yo Eggはイスラエルの生産工場に続き、最近、「1日数千個の卵」を生産できる工場をロサンゼルスに開設した。
同社は昨年5月、Stray Dog CapitalとNFXが主導するシードラウンドで500万ドル(約6億7000万円)を調達した。Yo Eggは調達した資金で2022年後半にアメリカのレストランで上市する計画を発表していた。
Yo Eggはこれまでに落とし卵、目玉焼きの2製品を開発しており、目玉焼きもアメリカに導入する計画を立てている。同社は両面焼き卵、ゆで卵、スクランブルエッグ、オムレツなどの製品開発にも取り組んでいる。
Yo Eggの製品は現在、レストランやホテルなどでの提供に限定されているが、長期的には小売での導入も目指しているようだ。具体的な時期は不明だが、設立から2年経たずに2つの市場に進出したスピード感から、今後のさらなるスケールアップ、市場拡大が期待される。
参考記事
This poached egg has a perfectly runny yolk—and it’s vegan
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アイキャッチ画像の出典:Yo Egg