細胞培養によるペットフードを開発する英Meatly(旧称Good Dog Food)は今月、持続可能なペットフードを開発するOmniと協力し、培養鶏肉を使用した培養ペットフード缶の開発を発表した。
The Sunday Timesの報道によると、Meatlyは現在、英国環境・食糧・農村地域省の承認を待つ状態にあり、3ヶ月以内に承認される見込みだという。
培養肉はこれまでシンガポール、アメリカ、イスラエルで販売が認められている。イギリスで最初に発売される培養肉は、人間用ではなく、ペットフード製品になるかもしれない。
Meatlyはイギリスで発売を実現した後、アメリカ進出も視野にいれている。
Meatlyがハイブリッドな培養キャットフードを製造
Meatlyは、培養肉企業に細胞株を提供してきたRoslin Technologiesと、多くの細胞農業企業に出資するベンチャーキャピタルAgronomicsとの合弁会社として、2022年に設立された。同社は昨年10月、イギリスでの発売に向けて、社名をMeatlyに変更した。
MeatlyはAgronomicsのほか、イギリスの大手ペット用品小売業者であるPets at Homeから出資を受けている。当局が販売を認めると、Pets at Homeが培養ペットフードを店舗で販売する最初の小売業者になる可能性がある。
MeatlyはB2B販売に向けて、豆類、藻類、酵母タンパク質などを使用した植物性ドッグフードを開発してきた2020年設立のスタートアップ企業Omniと協力した。Omniの豆類、野菜に培養肉を混合し、ウェットタイプの培養キャットフードを製造した。
1缶150グラムで約1ポンド(約190円)の価格になるという。同社は今後、犬用の製品開発も計画している。
Meatlyの共同創業者兼CEO(最高経営責任者)のOwen Ensor氏はプレスリリースで、「世界で生産される食肉の20%をペットフードが占めており、需要の拡大に伴い、この業界が環境に与える影響も増大しています」と述べ、高まるペットフード需要がもたらす地球環境への影響を指摘している。
動物に依存せず、少ない資源で作られる培養肉は、従来のペットフードに代わる持続可能なオプションになる可能性を秘めている。
人間向け製品の課題を回避できる培養ペットフード
Meatlyの公式サイトによると、1個の鶏卵から採取した細胞を除き、生産プロセスではウシ胎児血清(FBS)、動物血清など動物由来成分は使用していない。製造では食品成分として安全と認められた成分のみを使用しており、マイクロキャリア、足場、成長因子も使用していないという。
培養ペットフードは構造化、食感の面で、人間向けの製品が直面する課題を回避できるメリットがある。こうした「ショートカット」のメリットに着目し、培養魚企業のUmami Bioworksのように、人間向け製品と並行してペットフード業界への参入を目指す企業もある。
同社のほかにも、Wild Earth、Biocraft Nutrition、Bene Meat Technologiesなどの企業が確認されている。タンパク質全体に目を向けると、精密発酵ミオグロビンでペットフード業界への参入も目指すPaleoや、菌糸体タンパク質でドッグフードの試作を実施する企業などさまざまだ。
犬、猫などペットは人間よりも嗅覚が鋭い。こうした鋭い感覚特性に訴える成分は、ミオグロビン、動物タンパク質に限らない。
昨今、増加傾向にある細胞培養や精密発酵による動物脂肪企業でも、2023年の1,033億ドルから、2030年には1,392億ドルになると予想されるペットフード市場への参入を目指す企業が出てくる可能性があるとFoovoは考えている。
参考記事
Britain’s first lab-grown meat: it’s for cats(プレスリリース)
Britain’s first lab-grown meat: it’s for cats
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アイキャッチ画像の出典:Meatly