ドイツの大手スーパーマーケットチェーンLidlは、2030年までに植物タンパク質、果物、野菜、全粒穀物などの植物由来食品の販売比率を、2023年比で20％増やすという新たなグローバル目標を発表した。
さらに、2025年以降、この取り組みの進捗を毎年公開する方針も明らかにした。
Lidlのグローバル戦略
出典：Lidl
Lidlは欧州を中心とした世界31ヵ国で展開する大手スーパーチェーン。
同社はこのほど、世界自然保護基金（WWF）による支援を得て、すべての進出国において植物由来食品の販売比率を20％引き上げるとのグローバル戦略を打ち出した。
Lidlは、環境負荷を軽減し、健康的な食生活を推奨する「プラネタリーヘルスダイエット」に沿って、植物タンパク質の割合を増やすことに取り組んでいる。
これまでドイツ、イギリス、オランダなど、市場ごとに独自の代替タンパク質戦略を展開してきた。
Lidlドイツでは、2030年までに販売するタンパク質の20％を植物タンパク質にする目標を掲げている。この目標達成に向けて、2023年にはビーガン食品の価格を動物性食品と同等にする施策を実施した。
出典：Lidlドイツ
Lidlドイツのサステナビリティレポートによると、2023年度の植物タンパク質の売上は前年の11.1％から11.8％に、代替乳製品の売上比率は前年の6.1％から6.6％へとわずかに増加している（上記）。
Lidlイギリスでは、2030年までに販売するタンパク質の25％を植物タンパク質にする目標を設定。また、同期間に代替乳製品の売上を2倍にすることも目指している。
イギリスでは2023年度の植物タンパク質の売上比率は17.6％を記録。2024年10月には、過去1年間で植物由来食品の需要が12％増加したことを受け、取り扱い数を3倍以上に増やす計画を発表した。
さらにLidlオランダでは、2030年までに植物タンパク質の売上比率を60%に引き上げる目標を掲げている。その一環として、2024年夏には、植物由来と動物由来を組み合わせたハイブリッド商品を初導入した。40％がエンドウ豆タンパク質、60％が肉からなるひき肉製品を低価格で販売するキャンペーンを実施。さらに、植物由来食品の価格について恒久的な引き下げも実施した。
今回、Lidlは進出するすべての市場で植物タンパク質の販売比率向上に関する目標を発表したことについて、「食品カテゴリの透明性を確立した最初の食品小売業者」であると述べている。
スーパーマーケットは、植物由来食品への移行を促進する重要な存在であり、消費者の選択肢を広げるとともに、持続可能な食料システムの構築にも寄与する。特にLidlのような大手スーパーチェーンが積極的に取り組むことで、市場全体の変革を加速させることが期待される。
なお、こうした動きはLidlに限らず、他国でも広がっている。
オランダではLidlを含む11社のスーパーが、2030年までに販売する食品の60％を植物タンパク質にする目標を発表している。ドイツの小売REWE Groupは昨年、同社初となるビーガン専門のスーパーマーケットを開設した。
参考記事
Lidl stärkt sein internationales Engagement für bewusste Ernährung mit dem WWF Netzwerk
Lidl: German Grocery Leader Bets on Plant-Based, Promises 20% Sales Share Boost in Scope 3 Push
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アイキャッチ画像の出典：Lidl
