出典：DM三井製糖
DM三井製糖が植物性の代替マグロ市場に進出する計画が報じられた。
第一報を報じた日本経済新聞によれば、同社はこんにゃくいもや海藻を原料にした代替マグロを開発し、新ブランド「おさかな革命」として、2026年から病院や介護施設で提供を目指している。子会社である食品添加物メーカー・タイショーテクノスの技術を使用したとされる。
販売価格は1キログラムあたり2,000円台を想定しているという。
日本の水産供給は縮小傾向にある。農林水産省によれば、2024年の漁業・養殖業の生産量は363万4,800トンで、前年比5.1％減、2014年比で約24％減となった。
漁業就業者も2022年に12万3,100人となり、2008年から2022年までに約10万人減少している。漁従事者の減少、海洋環境の変化や水産資源の減少など供給の不確実性が増しており、こうした背景が植物・発酵由来による代替品開発を後押ししている。
タイショーテクノスはこれまでに植物性のマグロやサーモンを開発。2023年の食品開発展では会場で試作品を発表したほか、来場者に代替マグロ・サーモンの試食を提供していた。
タイショーテクノスのブースで展示された植物性刺身 Foovo（佐藤）撮影 2023年食品開発展にて
試食した植物性サーモンとマグロ Foovo（佐藤）撮影 2023年食品開発展にて
同社資料によれば、マグロでは刺身、ねぎとろ、鉄火巻きなどで試作を行い、物性比較では本物のマグロに近い結果が得られているという。
日本経済新聞によれば、DM三井製糖は供給不安への対応策としてだけでなく、刺身を食べられない人々をターゲット層とする。介護施設では食中毒防止の観点から刺身など生ものの提供が制限されることが多く、そうした層に訴求する狙いがあるという。
国内外でマグロなどの魚を植物成分で代替する動きが広がっている。
米Impact Foodは植物性マグロをアメリカの複数レストランで提供しており、同社は先月大阪で開催されたGlobal Startup EXPO 2025に登壇した。日本市場進出に向けて日本国内でのパイロット生産を開始するとFoovoへのメールで述べた。
Impact Foodの代替マグロ 2023年6月 Foovo（佐藤）撮影
スペインのMimic Seafoodはトマトを主原料にした代替マグロを開発している。
2014年からプラントベース分野に参入した日本ハムは、2023年6月より代替マグロの開発を開始。こんにゃく粉や食物繊維に、まぐろ特有の香りをもたらす鉄風味原料を配合し、「プラントベースまぐろ」を開発。昨年6月に発表し、業務用販売を開始した。
プラントベースまぐろ 出典：日本ハム
あづまフーズは2021年より「まるで魚シリーズ」からサーモン、マグロ、イカの代替品を発売。現在はチューブ式の「まるでネギトロ」や、エンドウ豆タンパク質を用いた「まるでかにかま」や「まるでサラダシュリンプ」も展開している。
細胞培養によるマグロ開発も進行中だ。
マルハニチロは昨年、シンガポールのUMAMI Bioworksと細胞性マグロ（培養マグロ）の試験販売に向けた共同開発契約を締結した。米BlueNaluやイスラエルのWanda Fishなども細胞性マグロの開発を進めている。細胞性サーモンでは今年5月に世界初の認可がアメリカでおりたが、細胞性マグロの認可はまだおりていない。
DM三井製糖とタイショーテクノスは今月、東京ビッグサイトで開催される「食品開発展2025」に共同出展する予定だ。
※本記事は、日経新聞の報道をもとに、Foovoの調査に基づいて独自に執筆したものです。出典が必要な情報については、記事内の該当部分にリンクを付与しています。
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アイキャッチ画像の出典：DM三井製糖
